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PROFILE

代表取締役　山元 浩二 Kouji Yamamoto

日本で随一の経営計画と人事評価制度を連動させた人材育成の仕組みづくりコンサルタント。
１０年間を費やし、１,０００社以上の経営計画と人事制度を研究。双方を連動させた人材育成の仕組みを日本で初めて開発、独自の運用理論を確立した。 導入先では経営者と社員共に満足度が極めて高いコンサルティングを実現。その圧倒的な運用実績を頼りに全国各地からオファーが殺到。
地元福岡で2001年に創業、2013年には東京に本社を移転し、全国的にもめずらしい経営計画と人事評価制度を連動させた人材育成の仕組みづくりコンサルタントとしてオンリーワンの地位を築く。
業界平均3倍超の生産性を誇る自社組織は、創業以来、増収を果たす。実務書では異例の累計17万部超のベストセラー著者でもある。
1966年、福岡県飯塚市生まれ。

著書

• 小さな会社は人事評価制度で人を育てなさい！
• 「一生懸命」な「まじめ」社員を『稼げる』人材に育てる法
• 小さな会社は人事評価制度でリーダーを育てなさい！
• 3ステップでできる！小さな会社の人を育てる人事評価制度のつくり方
• 小さな会社は経営計画で人を育てなさい！
• 小さな会社の人を育てる賃金制度のつくり方
• 小さな会社の〈人を育てて生産性を高める〉「戦略」のつくり方

MESSAGE 代表あいさつ

「ビジョン実現型人事評価制度®」を世に出して、13年が経過しました。
きっかけは、2010年8月に出版した 『小さな会社は「人事評価制度」で人を育てなさい！』 という書籍を通じてでした。 中小企業のみに向けた初めての人事評価制度本として、本書は異例のベストセラーを記録し、 計8冊の関連書籍を通じて、のべ約17万人の方々に「ビジョン実現型人事評価制度®」を お伝えすることができました。
本書をきっかけとして、中小企業の人事評価制度への関心が高まり、 多くの企業がその構築、導入に取り組んできたと実感しています。
ところが、今でも人事評価制度の取り組みに失敗し、弊社へ駆け込む中小企業は 後を絶ちません。それどころか、増え続けています。
その要因は2つ。
目的が間違っていることと、運用に力を入れていないことです。
人事評価制度の目的は「経営計画」の達成。これを支える人材育成を推進していく のが「人事評価制度」の役割です。また、「人事評価制度」は導入後、運用を通じて 改善し続けていかなければなりません。この改善に終わりはないのです。 人事評価制度を断念、あるいはその運用が形骸化してしまっている中小企業は、この 2点が機能していません。
「ビジョン実現型人事評価制度®」には、中小企業がこうした事態に陥らないように、 あらかじめ成果につながる仕組みが組み込まれています。
つまり、「ビジョン実現型人事評価制度®」は、”人事評価制度”ということばが含まれていますが、 人事評価制度ではないのです。 「経営計画」とこれを社員の役割に落とし込み、実践してもらうための「評価制度」、 そしてそれぞれを運用していく「戦略・アクションプラン」、「評価制度運用の仕組み」 まで含めたものが「ビジョン実現型人事評価制度®」の全体像です。
中小企業とそこで働く社員の未来を豊かに導いていくためにはどうしていったらよいか、 中小企業の社長やリーダーと一緒に、真剣に考えながら、この仕組みを創りあげてきました。
経営計画や人事評価制度にトレンドや最新のものを取り入れた方がよいという考え方は 間違っています。世の中の流暢やコンサルタントに惑わされないでください。
「ビジョン実現型人事評価制度®」は、これからも成長を目指すすべての中小企業にとって 効果的な組織経営の仕組みとして進化し続けていきます。

CONSULTANT コンサルタント

• 「人事評価制度」は
  中小企業にこそ
  必要な仕組み

• 「人事評価制度」は
  人材育成の仕組み

• 「人事評価制度」は
  「経営計画」の
  実現に必要な仕組み

日本人事経営研究室は、日本で初めてこの３つの考え方を世の中に提唱しました。
２０１０年８月、『小さな会社は人事評価制度で人を育てなさい！』（カドカワ）という書籍を通じてでした。
中小企業の発展に欠かせないこの３つの視点を取り込んだ仕組みとして「ビジョン実現型人事評価制度®」は大きな反響と支持を獲得しました。 今では多くのコンサルタントや士業の方々が私の考え方を世の中に広めるお手伝いをしてくれています。おかげさまで、現在では形式的、システム的な取り組みだけだったり仕組みの一部だけを導入してうまく成果に結びつかなかった中小企業からのお問い合わせが急増しています。 これは、様々なきっかけで人事評価制度に取り組み始めたが、うまく運用できずに成果を求めて動いた結果弊社にたどり着いている状況だということが、直接お聞きしてみてわかりました。
同じように、今、小さな会社で人事評価制度に取り組んでいるみなさんは、私が敷いたレールを歩んでいるということです。
本気で組織を成長、進化させたいと決意した社長は、おのずと日本人事経営研究室にたどり着くことになるでしょう。