プロフィール：
日本で随一の経営計画と人事評価制度を連動させた人材育成の仕組みづくりコンサルタント。著書：
「ビジョン実現型人事評価制度®」で豊かな世の中づくりに貢献し続けます！
「ビジョン実現型人事評価制度®」を世に出して、13年が経過しました。
きっかけは、2010年8月に出版した 『小さな会社は「人事評価制度」で人を育てなさい！』 という書籍を通じてでした。 中小企業のみに向けた初めての人事評価制度本として、本書は異例のベストセラーを記録し、 計8冊の関連書籍を通じて、のべ約17万人の方々に「ビジョン実現型人事評価制度®」を お伝えすることができました。
本書をきっかけとして、中小企業の人事評価制度への関心が高まり、 多くの企業がその構築、導入に取り組んできたと実感しています。
ところが、今でも人事評価制度の取り組みに失敗し、弊社へ駆け込む中小企業は 後を絶ちません。それどころか、増え続けています。
その要因は2つ。
目的が間違っていることと、運用に力を入れていないことです。
人事評価制度の目的は「経営計画」の達成。これを支える人材育成を推進していく のが「人事評価制度」の役割です。また、「人事評価制度」は導入後、運用を通じて 改善し続けていかなければなりません。この改善に終わりはないのです。 人事評価制度を断念、あるいはその運用が形骸化してしまっている中小企業は、この 2点が機能していません。
「ビジョン実現型人事評価制度®」には、中小企業がこうした事態に陥らないように、 あらかじめ成果につながる仕組みが組み込まれています。
つまり、「ビジョン実現型人事評価制度®」は、”人事評価制度”ということばが含まれていますが、 人事評価制度ではないのです。 「経営計画」とこれを社員の役割に落とし込み、実践してもらうための「評価制度」、 そしてそれぞれを運用していく「戦略・アクションプラン」、「評価制度運用の仕組み」 まで含めたものが「ビジョン実現型人事評価制度®」の全体像です。
中小企業とそこで働く社員の未来を豊かに導いていくためにはどうしていったらよいか、 中小企業の社長やリーダーと一緒に、真剣に考えながら、この仕組みを創りあげてきました。
経営計画や人事評価制度にトレンドや最新のものを取り入れた方がよいという考え方は 間違っています。世の中の流暢やコンサルタントに惑わされないでください。
「ビジョン実現型人事評価制度®」は、これからも成長を目指すすべての中小企業にとって 効果的な組織経営の仕組みとして進化し続けていきます。
山元浩二
| 経営理念 | 仕事創造型人材を育て、
成長し続ける強い企業作りをサポートします！ |
| 使命 | 中小企業を豊かに！日本を豊かに！ |
| 名称 | 日本人事経営研究室株式会社 |
| 代表取締役 | 山元 浩二（やまもと こうじ） |
| 設 立 | 2002年4月 |
| 創 業 | 2001年5月 |
| 資本金 | 1000万円 |
| 決算期 | 3月 |
| 事業内容 | 「ビジョン実現型人事評価制度®」の構築、運用支援
人事評価制度の設計・導入・運用・定着支援 業績に結びつくまでのお手伝い 経営計画の策定、導入支援、戦略サポート マニュアル作成、運用支援 社長、経営幹部、リーダー社員教育研修 |
私たちは、コンサルティングの目的、目標が達成されるまで
支援することがコンサルティングだと考えています。
一方、世の中では
“制度設計の手順やノウハウを教えること”、“現状分析や課題の明確化”や
“システムの導入”を成果として提供しているコンサルティング会社も多いようです。
私たちが提供している組織と人材づくりの仕組み、「ビジョン実現型人事評価制度®」の成果はご支援先のビジョン、理念の実現です。
全社員が自ら学び、ステップアップしながら「経営計画」の実現に向けて成長できる組織となるまでサポートするのが日本人事経営研究室のコンサルティングスタイルです。
そこで、必然的にクライアントとお付き合いする期間は長くなります
１０年以上お付き合いしているクライアントも多数いらっしゃいます。
弊社のコンサルタントがあなたの会社の経営企画室、人事部のメンバーとして
直接中小企業の泥臭い現場に入って一緒に改善、向上に取り組みます。
日本人事経営研究室に組織づくりと人材育成の仕組みづくりを任せていただくことで
コア事業、強みに集中し、バランスよく成長していく強固な組織基盤づくりを推進できます。
日本人事経営研究室は、日本で初めてこの３つの考え方を世の中に提唱しました。
２０１０年８月、『小さな会社は人事評価制度で人を育てなさい！』（カドカワ）という書籍を通じてでした。
中小企業の発展に欠かせないこの３つの視点を取り込んだ仕組みとして「ビジョン実現型人事評価制度®」は大きな反響と支持を獲得しました。
今では多くのコンサルタントや士業の方々が私の考え方を世の中に広めるお手伝いをしてくれています。おかげさまで、現在では形式的、システム的な取り組みだけだったり仕組みの一部だけを導入してうまく成果に結びつかなかった中小企業からのお問い合わせが急増しています。
これは、様々なきっかけで人事評価制度に取り組み始めたが、うまく運用できずに成果を求めて動いた結果弊社にたどり着いている状況だということが、直接お聞きしてみてわかりました。
同じように、今、小さな会社で人事評価制度に取り組んでいるみなさんは、私が敷いたレールを歩んでいるということです。
本気で組織を成長、進化させたいと決意した社長は、おのずと日本人事経営研究室にたどり着くことになるでしょう。
